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ノーロード・インデックスファンド・シリーズ

eMAXISシリーズのリスクとお客さまにご負担いただく費用について

eMAXISシリーズのリスク

基準価額の変動要因

基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式および組入上場投資信託証券・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動、株価変動等による株価指数先物の価格変動、為替相場の変動、為替変動等による外国為替先物の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。

主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスク、特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスク、株価指数先物に関するリスク、外国為替先物に関するリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

eMAXISシリーズに係る費用について

購入時 購入時手数料 ありません。
保有期間中 運用管理費用
(信託報酬)

運用管理費用(信託報酬)の総額は、以下の通りです。
ファンドにより定められた一定率(年率0.05775%(税抜 年率0.0525%)以内~年率0.9%程度(税抜 年率0.86%程度))を日々の純資産総額にかけた額*1

(有価証券の貸付の指図を行った場合)
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5%(税抜 45.0%)以内の額が上記の運用管理費用(信託報酬)に追加されます。

  • 上場投資信託(リート)に投資する投資信託の場合は上場投資信託(リート)の費用がかかります。上場投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
  • 上場投資信託証券を投資対象とする投資信託の場合は上場投資信託証券に投資した際に、運用管理費用等の費用がかかります。なお、一部の投資信託は投資対象とする上場投資信託証券や上場投資信託証券への投資比率が一定ではないため、上場投資信託証券の費用は表示しておりません。
その他の費用・
手数料

監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等

  • 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時 信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額または換金申込受付日の翌営業日の基準価額に上限0.3%をかけた額をご負担いただくファンドがあります。
  • *1
    一部の投資信託の料率には、マザーファンドの投資対象とするETFの信託(管理)報酬率を含みます。

上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA(少額投資非課税制度)」の適用対象となります。一部のファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象、一部のファンドは「成長投資枠(特定非課税管理勘定)およびつみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

ご注意

上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXISシリーズを構成する投資信託*2を想定しております。費用の料率につきましては、eMAXISシリーズを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率(最低の料率を併記する場合があります)を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。

  • *2
    eMAXIS、eMAXISプラス、eMAXIS Slim、eMAXIS Neoを構成する投資信託

2024年2月22日時点

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