eMAXIS（イーマクシス）シリーズとは？
eMAXISシリーズは、ノーロード・インデックスファンド・シリーズです。幅広い品揃えで、多様なお客さまの投資スタイルにお応えします。
うれしい、購入時手数料：0円（ノーロード）！
一般的に投資信託を購入する際は購入時手数料というコストがかかります。しかし、eMAXISシリーズの購入時手数料は無料（ノーロード）なので、その分お得に投資をスタートすることが可能です。なお、投資信託には購入時手数料以外にもコスト（信託報酬等）がかかります。詳細は各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
わくわくするような、幅広い品揃え！
国内外の伝統的資産（株・債券）に投資するようなシンプルなものから、複数の国や地域の多様な資産を組み入れたバランスファンドまで幅広い品揃え。一人ひとりの投資スタイルに合わせた様々な商品選択が可能です。
資産運用の“ベーシック”ツール様々な資産に投資を行えるラインナップ。
株式
債券
| 国内 | 先進国（除く日本） | 新興国 |
|---|---|---|
| 国内債券 | 先進国債券 | 新興国債券 |
| 国内物価連動国債 | 先進国債券（為替ヘッジあり） | 新興国債券（為替ヘッジあり） |
| 豪州債券 |
バランス
| 債券バランス（2資産均等型） | バランス（4資産均等型） |
| バランス（8資産均等型） | バランス（波乗り型） |
| 最適化バランス（マイゴールキーパー） | 最適化バランス（マイディフェンダー） |
| 最適化バランス（マイミッドフィルダー） | 最適化バランス（マイフォワード） |
| 最適化バランス（マイストライカー） | マイマネージャー 1970s |
| マイマネージャー 1980s | マイマネージャー 1990s |
| 債券バランス（2資産均等型） | バランス（4資産均等型） | バランス（8資産均等型） | バランス（波乗り型） |
| 最適化バランス（マイゴールキーパー） | 最適化バランス（マイディフェンダー） | 最適化バランス（マイミッドフィルター） | 最適化バランス（マイフォワード） |
| 最適化バランス（マイストライカー） | マイマネージャー 1970s | マイマネージャー 1980s | マイマネージャー 1990s |
新興国市場への投資は先進国市場への投資に比べて、高い取引コストがかかる場合や複雑な投資規制が課される場合があります。そのため、インデックスファンドにおいては対象インデックスとのカイ離が比較的大きくなることがあります。
資産運用の“ステップアップ”ツール組み合わせることでその魅力の発揮が期待されるファンド。
とことん“コストにこだわった”資産形成ツールコストにこだわりたい方に向けたファンドシリーズ。
株式
| 国内 | 先進国（除く日本） | 新興国 |
|---|---|---|
| 国内株式（TOPIX） | 先進国株式 | 新興国株式 |
| 国内株式（日経平均） | 米国株式（S&P500） | |
| 全世界株式（除く日本） | ||
| 全世界株式（オール・カントリー） | ||
| 全世界株式（3地域均等型） | ||
バランス
新興国市場への投資は先進国市場への投資に比べて、高い取引コストがかかる場合や複雑な投資規制が課される場合があります。そのため、インデックスファンドにおいては対象インデックスとのカイ離が比較的大きくなることがあります。
インデックスファンドとは…
日経平均株価（日経225）※など特定の指数などに連動する投資成果をめざすファンドのことです。運用成果が分かりやすく、積極的に運用するアクティブファンドと比べると、「シンプルで分かりやすく低コスト」という傾向があります。
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※日経平均株価（日経２２５）とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたものです。当指数に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当指数は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は、当指数自体および当指数を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「日経」および当指数を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日本経済新聞社に帰属しています。ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。日本経済新聞社は、当指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
日本経済新聞社は、当指数の構成銘柄、計算方法、その他当指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
